【NPO法人×Google】Google for Nonprofitsで活動を広げよう
NPO向けのサービスやツールを提供する様々な企業や団体が存在しています。
NPO Marketing Laboでもそのようなサービスやツールについてご紹介していきたいと思います。
今回は皆さんご存知のGoogle社がNPO法人向けに提供する『Google for Nonprofits』についてご紹介します。
Google for Nonprofitsとは
Google for Nonprofitsとは、条件を満たしたNPO法人であれば、下記のサービスを無償で利用できるプロダクトです。
1.Google App for Nonprofits
Google Appsのビジネス向けサービスを無償で利用できます。GmailやGoogleカレンダー、Googleドライブなどがあります。
NPO法人には、様々な生活環境、背景を持った方が集まるため、すべてのことを全員が直接顔を合わせて進めていくのは困難です。
そこでGamilで連絡をとったり、Googleドライブ上で資料を共有したり、チャットやビデオ会議通話を利用してミーティングを行ったりなど、誰がどこにいても団体内での意思の疎通をスムーズに行うことができます。
2.Google Ad Grants
Google検索の結果画面上に、広告を表示させることができます。
広告費を広告主が負担するGoogleAdWords広告とは異なり、毎月10,000米ドル分の広告を無償で掲載できます。
『寄附』や『ボランティア 募集』で検索する人は、寄附先を探していたり、ボランティアとしての活動に関心がある可能性が高いと考えられます。
そこで『寄附』や『ボランティア』で検索された際に、検索結果のページにNPO法人の広告を表示させて、寄附やボランティア参加を募ることができます。
詳しくは、「【NPO向け広告】Google Ad Grantsで関心の高い支援者を募ろう」をご覧ください。
3.YouTube Nonprofit Program
YouTubeの動画上に表示されるオーバーレイ広告やYouTube上でのキャンペーン機能などを利用できます。
例えば活動内容を紹介する動画をYouTube上にアップロードし、その動画上に視聴者からの支援を得られるようなオーバーレイ広告を表示させます。
視聴者は動画によって団体の理念や活動にに共感し、その場で支援を申し出る可能性があります。
動画を使用した視覚的アプローチによって、NPO法人の活動内容や理念が伝わりやすくなります。
Google for Nonprofitsの利用資格
日本でGoogle for Nonprofitsを利用するには、下記の条件を満たしていなければなりません。
逆に言えば、条件さえ満たしていれば上記のサービスを無償で利用することができます。
条件を満たしているNPO法人であれば、是非Google for Nonprofitsを利用してみましょう。
- TechSoupのローカルパートナーで有効なアカウントを持っていること
- 特定非営利活動法人、公益法人、社会福祉法人として登録されている団体であること
- 申し込みに必要となる条件（不当差別や、寄付の受領および使用について等）に同意していること
- 以下の団体ではないこと[政府の事業体および機関、病院、健康管理団体、学校、保育所、学術機関、大学（ただし教育団体の慈善事業部門は除く）]
Google for Nonprofitsの事例
Google for Nonprofitsの公式ページでは、様々な事例が紹介されています。
海外の事例でも動画に日本語字幕が流れるため心配はいりません。
実際にYouTube Nonprofit Programの機能の1つ、オーバーレイ広告を用いた動画もありますので、動画による訴求がどのようなものか、具体的な例を見ることができます。
Google for Nonprofitsと、一般向けに無償提供されているGoogleアナリティクスやGoogle+も併用した事例もあります。
その他のサービスを併用することで、より支援者たちの反応を把握したり、Google for Nonprofitsの効果を確認することができます。
また、Google for Nonprofitsと同じく、Google社が提供する『Google Earth Outreach』を活用した事例も掲載されています。
『Google Earth Outreach』については、また別の記事でご紹介したいと思います。
